介護いらずの幸せな老後に必要な5つのこと｜実例をもとに社会福祉士・精神保健福祉士が提案

　高齢になると心身が弱ってフレイル状態となり、やがて介護が必要に…。子供や家族に負担をかけないためにも「介護いらずのピンピンコロリ」を目指したい。介護施設に暮らしていても、自宅で暮らしていても、実践できる介護を遠ざけるために「今すぐ始めるべきこと」を、社会福祉士として活動し、精神保健福祉士でもある渋澤和世さんに提案いただいた。

介護いらずの元気と健康を維持するには？（写真／GYRO_PHOTOGRAPHY/イメージマート）

この記事を執筆した専門家／渋澤和世さん

渋澤和世さん／在宅介護エキスパート協会代表。会社員として働きながら親の介護を10年以上経験し、社会福祉士、精神保健福祉士、宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナーなどの資格を取得。自治体の介護サービス相談員も務め、多くのメディアで執筆。著書『入院・介護・認知症…親が倒れたら、まず読む本』（プレジデント社）がある。

「介護いらず」を目指す生活習慣

　ひとりでは生活がままならず、人からサポートが必要になったら、それは「介護状態」といえます。介護が始まると、精神的、身体的、金銭的にも家族に負担をかけることになります。そんなとき、介護を受ける側の多くは、介護者に申し訳ないという思いを抱き、生活のあらゆる場面で自分の要望を我慢しています。施設に入居したとしても、要介護度が進めば介護スタッフに頼らなくてはなりません。

　自宅でも施設でも生活拠点がどこであろうと、誰しもが自由にならない生活は望んでいないのです。介護状態にならないために、どうしたらいいのでしょうか。実例をもとに介護予防のための習慣について紹介したいと思います。

1.実例／施設でも実践できる生活習慣

　ある介護付き有料老人ホームで暮らす80代のA子さんは、要介護3から要介護1に改善しました。彼女が普段から実践している生活習慣は、以下のようなものでした。

・食事…毎食、完食を心がける
・リハビリ…週2回、20分程度の個別リハビリを受けた
・運動…毎朝ベッドに座り、足踏み、脚上げを実践している

　このほか、毎朝、目覚めると「ありがとうございます」と声に出すこと、生かされていることに感謝をするそうです。

　また、お母様からの教えである「明日ありと思う心の仇桜」（親鸞上人の言葉で、今日できることは先延ばしにしない）」という言葉を胸に、やりたいことは後回しにしないのが心情と、この時は冬に向けてマフラーを編んでおられました。

　A子さんは、幼少期や学生時代の家族との想い出を沢山話してくれましたが、「ひとりでここにいても、家族との想い出で笑っていられる、それだけで寂しくはないの」と話してくれました。

2.介護状態になる原因を知っておこう

　介護状態にならないためには、まず、実際にどのような原因で介護状態になるのかを理解しておくことが大切です。

　まずは、介護が必要となってしまった原因についてみてみましょう。厚生労働省の国民生活基礎調査※によると、以下のような結果がでています。

要介護になる要因1～3位。骨折・転倒が上位にランクインしている（図表作成／すべて渋澤和世さん）

■要支援全体
1位：関節疾患…19.30%｜2位：高齢による衰弱…17.40%｜3位：骨折・転倒…16.10%

■要介護全体
1位：認知症…23.60%｜2位：脳血管疾患（脳卒中）…19.00%｜3位：骨折・転倒…13.00%

■総数全体
1位：認知症…16.60%｜2位：脳血管疾患（脳卒中）…16.10%｜3位骨折・転倒…13.90%

※厚生労働省「2022（令和４）年国民生活基礎調査の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa22/index.html

　要支援の原因は、高齢による衰弱の他、関節疾患、骨折・転倒など運動機能の衰えからくるものが主な原因です。また、要介護は認知症や脳血管疾患（脳卒中）などの脳に関する病気のほか、ここでも骨折・転倒が上位に入っています。

3.フレイルについて理解しておこう

　まず目指したいのは、関節疾患や骨折・転倒を防ぎ、要支援状態にならないこと。そのためには、健康寿命を延ばすこと、特に心身の衰えに直結する「フレイル」の予防が大切です。

　フレイルの予防に関して、厚生労働省の「健康長寿に向けて必要な取り組みとは？100歳まで元気、そのカギを握るのはフレイル予防だ」※をもとに考えてみましょう。
　
　フレイルとは、「虚弱」という意味で、加齢とともに、心身の活力（運動機能や認知機能など）が低下し、健康状態と要介護状態の中間段階のことです。

　フレイルになる原因には、「身体」「精神」「社会」が関わっているとされています。筋力や体力、認知機能の低下だけでなく、社会的活動の減少も影響しているとされています。