介護用品や福祉用具はレンタルがおすすめの理由 介護保険対象の品目や活用方法を解説
1.腰掛便座…ポータブルトイレ、和式便座にかぶせて洋式便座にする便座なども含まれる。
2.自動排泄処理装置の交換可能部品※
※直接肌に触れるレシーバー部分や、チューブ、タンク等、尿や便の経路となる部品。レシーバーには男性用と女性用がある。レシーバーにつながる自動排泄処理装置本体は、介護保険でのレンタル対象。
3.入浴補助用具…シャワーチェア、浴槽用手すり、浴槽内いす、バスボード、浴室内すのこ、浴槽内すのこ、入浴用介助ベルトなど。
4.簡易浴槽…空気式や折りたたみ式など移動でき、取り付けや排水の工事が必要ないもの。
5.移動用リフトのつり具の部分…移動用リフトに連結するもの。
介護保険が利用できない介護用品
「介護用品でも以下のものは、介護保険の適用にならないため、これらは全額自費となります」
・介護シューズ（ケアシューズ）
・尿器
・おむつ
・1本杖
・食器（スプーン、フォーク、お皿など）
・介護食品
・介護用の肌着や衣類、パジャマなど
介護用品・福祉用具をレンタルするにはどこに相談する？
「介護保険適用の福祉用具をレンタルするには、福祉用具貸与事業所※に直接相談するほか、市区町村の窓口や、地域包括支援センター、担当のケアマネジャーが入る場合は、まずご相談してみてください。また、最近は、ホームセンターや百貨店などでも介護用品が扱われているので相談してみるのもいいでしょう」
※法人格であり人員配置2名以上、設備基準、運営基準条件を満たし都道府県または市町村に認定された事業所。
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記者の母は、廊下に支柱タイプの手すりをレンタルで付けたところ、「歩きやすくなった」と喜んでいる。
レンタル代は介護保険適用なので計3か所で月額900円ほど。高齢者の安全や安心を買えるのならば、高い金額ではないと感じた。購入すべきもの、レンタルでいいものなどを見極めて在宅介護を無理なく続けていきたい。
教えてくれた人
福祉用具専門相談員・山上智史さん
福祉用具貸与事業所にて介護福祉士として介護現場を経験。現在は福祉用具貸与事業所「K-WORKER」と便利屋事業（住まいるサポート）の管理者を務める。福祉用具専門相談員としての現場経験をいかした「高齢者在宅の自立支援・介助者負担の軽減を目的とした介適環境づくり」を実践している。
https://k-worker.co.jp/
取材・文／本上夕貴
